【阿鼻叫喚】2024年5月のサブディレスパム対策の状況は？Google手動ペナルティを受けたサイトや今後のSEO対策について徹底解説！

2024年の5月、ついにグーグルのサブディレスパム対策が本格的に始まりました。大手メディアのサブディレまで対象となっており、消滅するサイトも出てきてネット上は阿鼻叫喚の嵐です。2017年12月6日に実施された健康アップデート以上に影響があるという声も多く、今後のサイト運営に関わる重要なイベントです。

本記事では今回のグーグルのスパム対策の状況や、スパム対象となった原因だけではなく、今後のSEO対策についても徹底解説していきます。

アフィリエイトサイトを運営している企業、個人だけではなく、SEOに関わるすべての人にとって知っておいた方が良い情報になりますので、ぜひ最後までご覧ください。

中西諒太

弊社でも現在進行で自社メディアを運営して日々SEOの知見を溜めています。SEOについてお困りごとがある企業様は無料相談をしていますのでお気軽にご利用くださいませ。

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2024年5月のサブディレスパム対策の状況は？

2024年5月のサブディレスパム対策について、スパム対策に至った経緯やサブディレ貸しサイトの状況まで解説していきます。

2024年5月のサブディレスパム対策とは

今回のスパム対策についてはもともと3月時点でグーグルによって発表されていました。以下はグーグルの公式ツイッターのお知らせから抜粋したものです。

サブディレのスパム対策についてさらにGoogleの検索セントラルでも言及されています。

サイトの評判の不正使用とは、ファーストパーティの監督や関与がほとんどまたはまったくない状態で、サードパーティのページを公開することを指します。その目的はファーストパーティのサイトのランキング シグナルを利用して検索ランキングを操作することです。このようなサードパーティのページには、スポンサー付きのページ、広告ページ、パートナー ページ、その他のサードパーティのページなどがあり、通常ホストサイトの主な目的とは無関係であったり、ホストサイトの十分な監督や関与なく作成されたりしており、ユーザーにほとんどまたはまったく価値をもたらさないものです。

Google検索セントラルより引用

要するに、以下の画像ように本ドメインのサイトとは違うジャンルだったり、管理者が別の場合はスパムの対象と判定される可能性が高いということです。

こういったサイト運営をしているからといってすぐにスパム対策をされるとは限りませんが、グーグルがサブディレ貸し自体を「黒」と主張していることには変わりません。

スパム対象はサブディレ貸しだけではない

「サブディレ貸しでサイト運営をしなければ大丈夫」と誤解される方もいますが、スパム対象となるのはサブディレ貸しだけではありません。

Google検索セントラルによると、以下のような施策もスパムの対象になる可能性があります。もし、自社メディアの運営を外部に任せている場合、知らないうちにスパム対象となるような施策がされている可能性があるので、必ず確認しておきましょう。

サブディレメディアの事例

今回のスパムアップデートで他のサブディレメディアはどうなったかみてみましょう。サイト分析にはahrefsというSEO対策には欠かせないツールを使っています。

マネーギーク

マネーギークは株式会社モデル百貨という法人のサブディレメディアです。本ドメインでクレジットカード事業をしていて、サブディレでクレジット関連のアフィリエイトサイトを運営しています。以下はサイトのデータを示したグラフになりますが、5月を境にオーガニックトラフィックが下落しているのがわかります。キーワードも順位が急落しているものが複数みられました。

FINANCE　JURNAL

続いてはFINANCE　JURNALというFXを扱う金融メディアです。こちらも本ドメインで金融事業をしているサブディレメディアです。以下のデータをみるとおり、こちらも5月6日を境に下落しています。マネーギークと同様、本ドメインと関連性のあるサブディレメディアですが、順位が下落しています。本ドメインで関連があるサブディレメディアだからといって下落しないとは限らないことがわかります。

債務整理のぜんぶ

債務整理のぜんぶは債務整理に強い法律事務所を紹介しているメディアです。本ドメインはほけんのぜんぶという保険の無料相談サービスを運営しています。同じ金融ジャンルではあるというものの、「保険と債務整理」と厳密に扱っている商材は異なります。本ドメインとサブディレで扱う商材で順位が下落しているサイトがある中、債務整理のぜんぶは順位が上がっているのがわかります。

おそらくはサイドバーや運営会社情報にほけんのぜんぶが全面的に表記されているため、運営元が同じと判断されているのが理由の一つでしょう。

もちろん、マネーギークもFINANCE JURNALも運営会社が表記されていますが、ほけんのぜんぶほどはアピールされていません。FINANCE JURNALにいたっては株式会社キュービックという企業が共同運営していると記載されているため、本ドメインとは別の会社がメインで運営しているサブディレメディアというのがわかってしまいます。

とはいえ、ほけんのぜんぶもこれから順位が下がるかもしれないので、どこまで本ドメインとの関連性をアピールすればいいかはっきりしたことはわからないというのが現状です。

弊社の事例

弊社ではサブディレで不動産WEB相談室という自社メディアを運営しています。弊社は主にWEB事業のため、関連性はありませんが、筆者自身不動産業界の経験があり、宅建資格を持っており、全面的に顔出しや監修者として携わっています。

気になる順位ですが、2024年5月15日の時点ではわずかに右肩上がりになってます。もちろんこれから順位が変動する可能性もありますが、SEO対策の一定の効果はあったという証明にもなるでしょう。具体的な施策については後述します。

SNSの声

今回のサブディレスパム対策では、非常に大きな影響がありました。サブディレで急落したメディアもあれば、順位が上がった個人ブログもありました、具体的にどういった影響があったのかSNSの事例を取り上げました。

現在わかっていることのまとめ

現時点でわかっていることをまとめました。

今回のアップデートは主にサブディレ運営メディアに関わることですが、それ以外のメディアも他人事ではありません。というのもコンテンツの質や権威性をどうアピールしていくかは全てのメディアにとって重要だからです。

次は、今回のスパムアップデートからどのようにメディアを運営していけばいいのか具体的に解説していきます。サブディレ以外のメディアにとってもSEO対策をする上で重要なポイントをまとめましたのでぜひご参考ください。

今後のSEO対策でできること

今回のスパムアップデートを踏まえて、今後のやるべきSEO対策を解説していきます。

運営元を明記する

まず、サブディレメディアはもちろんコーポレートサイトにも運営元を明記することが重要です。さまざまなサイトを見ると運営元が会社名だけなど最低限しか記載されていないところも珍しくありません。

弊社の場合は、コーポレートサイト内にサブディレメディアを掲載していますし、サブディレメディアのフッターや下部ウィジェットには会社情報を明記しています。監修者情報については筆者自身のプロフィールを掲載しているため、「このメディアは本ドメインの企業の管理の元きちんと運営しています」とこれでもかというほどアピールしています。

今回のアップデートでも「どこの誰がどのように運営しているのか」というEEATの重要性が改めてわかりました。どれだけ正しい情報だとしても、運営元がわからなければページを上位にすることも難しくなります。

サブディレ貸しの営業が来たら断る

現在順位を落としたサブディレメディアは手動により対策されました。現在影響がないサブディレメディアもいつ手動対策によって順位が変動するかはわかりません。今後は、自社以外でサブディレを運用するのは避けるのが効果的な方法です。

ドメインパワーが強い企業だと、アフィリエイトサイトを運営している会社から「サブディレを貸してくれ」と営業が来ることがありますが、きちんと自社サイトを運営していきたい場合は断りましょう。サブディレ貸しをし、サブディレメディアが手動ペナルティを受けた場合、本ドメインも評価が下がり、本業に支障をきたす可能性も十分に考えられます。サブディレ貸しは、目先の利益のために行う施策としてはリスクが大きすぎます。

「サブディレ＝悪」ではない

サブディレでサイト運営しているからといってペナルティの対象になるわけではありません。本ドメインの管理の元、きちんと監修者を入れて正しい情報発信していくこと自体は問題ありません。事業によっては本ドメインだけで運営していると逆にユーザーにとって不便というケースもあります。

特に事業を複数運営している場合や、同じ事業でも業種が複数あるような場合はサブディレ運営した方がユーザーにとって便利になることもあります。どのような形で運営していくのがユーザーにとって利便性が高いのか考えていくことが重要です。

SEOは地道な運営が近道

本記事ではサブディレの手動ペナルティや今後のSEO対策について解説してきました。SEO対策はいろいろなテクニックがありますが、結局はユーザーにとってどういう情報発信をしていけばいいのか考えることが重要です。

弊社ではSEO対策のコンサルティングをしています。本記事の内容だけではなく、表には公開できないようなノウハウも多く蓄積しているので、これから本格的にSEO対策に力を入れていきたい企業様はお気軽にご相談ください。

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