ホームページリニューアルのドメインはそのままがいい?【SEOの観点から最適解を提案】

中西諒太
監修者
静岡県出身。城都不動産株式会社 代表取締役。事業内容(不動産コンサルティング/WEB制作/アライアンス)。「クライアントを稼がせる」をコンセプトにWEB集客をサポート。ホームページ制作、SEO対策から広告運用までワンストップでサービスを提供。特にコーポレートサイトの制作とSEOでの集客が得意です。流行やデザインではなく長期的に会社が存続していけるような施策を提案しています。お気軽にご相談くださいませ。
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ホームページをリニューアルする場合の悩みとしてドメインをそのままにするのかという問題があります。

リニューアルする以上は成功させたいと思う以上、心配されるのは自然なことです。ドメインを変えることによってホームページにどういった影響があるのか。ドメインを変更するメリットとデメリットを中心に解説していきます。

本記事の対象者
  • 新しいホームページにドメインをそのまま利用できるか知りたい
  • 自社がドメインを変更するべきかどうかの判断材料にしたい
  • ホームページのリニューアルを成功させたい

上記にひとつでも当てはまる場合は参考になる内容です。

特にSEO対策の面でもドメインを変更するべきかどうか悩んでいる方にとっても役立つ内容となってますのでぜひご参考ください。

当社ではSEO対策を軸に記事制作をワンストップで提供しております。WEB制作でお困りなことがありましたらお気軽にご相談くださいませ。
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目次

ホームページリニューアルのときドメインはそのままがいい

ホームページリニューアルのときドメインはそのままがいい

結論からいうとドメインは基本的にそのまま現在つかっているものを継続するかたちをおすすめします。なぜそのままがいいのか、メリットとデメリットを知り、自社と照らし合わせることで検討していきましょう。

ドメインとは

まず簡単にドメインとはなにか説明します。

ひとことでいうとドメインはインターネット上に存在する”住所”です。

ドメインはホームページアドレスやメールアドレスに使われています。

当社の場合下記がホームページアドレスです。

https://ryoestate.com/

上記のアドレスのうち「ryoestate.com」の部分がドメインになります。

ドメインを変更することは住所を変えるために引っ越すことをイメージするとわかりやすいかもしれません。

ドメイン名がそのままのメリット

ドメインがそのままの方が変更するよりもメリットが多いです。

「リニューアルなんだからドメインも変更した方が良いだろう」と考える人もいるでしょうが、それは変更しないメリットを知ってから判断しても遅くありません。

具体的にドメインがそのままにしてどういったメリットがあるのか解説していきます。

URLとメールアドレスが使える

先述したようにドメインはメールアドレスやホームページに使われています。ドメインを変えてしまうとこれらも今までとは別のものになり変更する必要が出てきます。

そうなるとメールアドレスを使用していたサービスや取引先へ変更したことを報告しなければなりません。

一方でドメインをそのまま使えばいままでどおり使うことができます。

ホームページやメールアドレスを変更すると想像以上に手間もリスクも増えます。ドメイン名がそのままだとこういったことがないのは大きなメリットです。

作業コストを削減できる

ドメインを変更するとさまざまな雑務が増えます。

変更時だけではなく変更後にもさまざまな作業コストがかかるので厄介です。

  • ドメイン変更の手続き
  • 印刷物の変更
  • 取引先への連絡や社内に共有
  • 登録内容の変更
  • メールアドレスの再設定

変更しなければこれらの作業コストがかかりません。会社によっては本業に支障がでるケースもあります。よっぽど変更することにメリットがなければ本業に集中するためにもそのままの方が賢明です。

SEOの評価を引き継げる

ドメインを変更しないと「ドメインパワー=SEO評価」も引き継ぐことができます。

ドメインパワーとは検索エンジンからの信頼度を数値化したもののことです。 Googleを中心とした検索エンジンは被リンクやコンテンツの質や量、更新頻度によってそのサイト全体を評価します。 この検索エンジンにおける、サイト全体の評価を表す指標がドメインパワーです

SEOを気にされている方はこれがどれほどメリットがあるかわかるでしょう。以前使っていたドメインを引き継いでも、被リンク対策などゼロからしていく必要はありません。

ちなみにドメインはSEOを引き継いでいますがサーバーは特に関係ありません。

ワードプレスでもドメインはそのままがおすすめ

最近ではホームページリニューアルでWordPressに変更することが大半です。WordPressに変更する際もドメインはそのままにすることをおすすめします。

「リダイレクトすれば問題ない」という人もいますが、リダイレクトでは完全にドメインの評価を引き継ぐことはできません。

ウェブサイトにおけるリダイレクト: redirect)とは、ウェブサイトの閲覧において、指定したウェブページから自動的に他のウェブページに転送されること。URLリダイレクト(URL redirection)とも言われる。

通常はウェブページのURLが変わったときに、元のURLから新しいURLへ誘導するときに用いられる。フィッシング詐欺サイトへの誘導などで用いられている場合もある。

wikipediaより引用

WordPressの場合のドメイン変更は、まず新しく制作するホームページをサブディレクトリやサブドメインで構築し、その後に本来のドメインに変更するという手順になります。

いずれにしても、よっぽどドメインを変更することにメリットがあるか、ドメインがそのままで大したメリットがない場合を除いてはそのまま引き継ぐことをおすすめします。

ドメインがそのままのデメリット

ドメインのメリットを解説してきましたが、もちろんデメリットも存在します。

デメリットも把握しておくことで自社がドメインを変更するべきか検討する材料にしましょう。

ドメイン移管が必要

ドメインをそのまま利用するにはドメイン移管が必要になります。ドメイン移管はドメインを管理している会社を変更することです。そうなると当然費用や作業するための労力が発生します。

こういった手間がかかるのがデメリットといえます。

DSN変更が必要

ドメインをそのまま利用するにはDNS変更が必要な場合があります。

DNSとはネットワーク上の住所表記に関して、人間様とコンピュータさんの仲立ちをしてくれるシステムであり、IPアドレスとドメインを結びつけるためのシステムです。

DSNを変更することによってホームページにアクセスした先の参照先を新しいサーバーに切り替えることが可能です。

DNS変更の際にこういった手間がかかるのがデメリットです。

ドメイン名が変わるデメリット

ここまでドメインを変更しないことのメリットを中心に解説してきました。ドメインを変えるとどういったデメリットがあるか把握しておくことで、自社にとってドメインを変更するべきかどうかの基準がわかります。具体的に解説していきます。

ドメインパワーがリセットされる

ドメインを変えるとドメインパワーもリセットされます。

ドメインパワーがリセットされると被リンクの効果がなくなります。

被リンクがなくなることはグーグルからのサイトの評価がなくなることを意味しています。評価がリセットされるので、また新しくグーグルにサイトを認識してもらうには相当程度の期間がかかります。

リダイレクトなど旧ドメインからのSEO評価を引き継ぐ方法もあるのですが、この作業には期間も労力もかかります。

リダイレクトするなど対策が必要ですが、当然工数も高くなるので費用面でも高くなります。リニューアルの際にかかる費用全般については下記の記事でも解説しています。

雑務が増える

ドメインが変われば、当然会社のホームページやメールアドレスも変わります。そうなるとホームページアドレスが記載されているチラシや名刺などの印刷物は変えなければいけませんし、取引先にも変更したことを共有しなければなりません。

特にメールアドレスが変わったことを取引先やお客様が知らなかったら以前のメールアドレスに送ってしまうことになります。そうなると伝達ミスや売上減少、取引停止、クレームにつながるリスクがあります。

ドメインについてはtakalogの以下記事で詳しく解説されているので、気になる方はご参考ください。
【個人ブログ】ドメイン名の決め方【ポイントや疑問点を解説】

ドメインをそのまま利用するケースと手順

ドメインをそのまま利用するケースと手順

ホームページリニューアルの際には手続きが必要になりますが、下記のように状況によってリニューアルの手順が異なります。

  • ドメインの管理会社のみ変更
  • サーバーのみ変更
  • ドメインとサーバーの両方を変更

順を追って解説していきます。

ドメインの会社のみ変更する

ホームページをリニューアルする際にドメイン移管が必要な場合があります。

ドメイン移管・・・現在のドメインを管理している会社を他の会社へ移すこと。

ドメイン移管のメリット
  • 年間の管理費を抑えることができる
  • 他のドメインを一括して管理することができる

ドメインの管理会社のみ変更する際の手順は下記のとおりです。

STEP
旧ドメイン管理会社で移管する条件を確認する

STEP
旧ドメイン管理会社に移管申請をする

STEP
新ドメイン管理会社に移管申請をする

STEP
ドメイン管理会社に費用を支払い、移管の作業を実施する。

STEP
移管手続き完了

ドメイン移管の際は下記について注意が必要です。

移管のタイミングに注意

ドメイン移管はすぐにできるものではありません。新しいドメインの取得後に60日経過していないと移管の作業ができません。

また、ドメインによっては他のドメイン管理会社に移管できないような対応、たとえばドメインロックがかけられているケースもあります。そういった場合は旧ドメイン管理会社にロック解除の依頼をすることでドメイン移管ができるようになります。

ドメインの有効期限を確認

ドメイン移行をする場合、ドメインの有効期限についても確認が必要です。

ドメイン移管は数日から数週間の作業期間がかかることもあるので、旧ドメインの有効期限の残りが少ない場合だと作業ができなくなってしまいます。

旧ドメインの有効期限が迫っている場合、まずは有効期限を延長しましょう。

サーバーのみ移管する

サーバーのみ移行するのはさまざまな原因があります。

  • サイトスピードが遅い
  • 管理画面がわかりづらい
  • サポート対応が悪い
  • 値段が高い

サーバーのみの変更はSEOに影響しないので、サーバーを数年利用している場合は乗り換える会社もあります。

サーバーのみ乗り換えの手順は下記のとおりです。

STEP
移管先のサーバーと契約する

STEP
ドメインの設定

STEP
新サーバーにデータを移行する

STEP
DNSの変更をする

STEP
旧サーバーを解約する

新サーバーは高品質なものを選ぶ

サーバーを切り替える際は以前のものより高品質なサーバーに乗り換えましょう。高品質なサーバーにした方がサイトスピードが早くなり、ユーザーがサイトから離脱するのを防ぐことができます。

離脱することを防げばSEOの観点からも良い影響があります。

他にも会社によってホームページを運営する上でさまざまな課題を抱えているので、解決につながるようなサーバーを選んでいきましょう。

旧サーバーはすぐに解約しない

サーバーを切り替えた後、すぐに旧サーバーを解約するのはNGです。データが完全に移行、反映されてないことがあるので、期間をおいてからの解約が必要です。

期間はホームページによって違いますが、半年〜1年は見ておく方が安心です。莫大なコストがかかるというわけではないので、そこは必要経費と割り切りましょう。

ドメインとサーバーの両方を移管する

少数ではありますが、ドメインとサーバーの両方を変更するケースもあります。

両方変更する際の手順は下記のとおりです、

STEP
新サーバーを契約する

STEP
新サーバー上で新しいホームページを作る

STEP
ドメイン移管作業を実施する

STEP
DNSを変更する

ドメインを変更するケース

ドメインを変更するケース

基本的にドメインはそのままの方が良いと主張してきましたが、中には変更した方がいいケースもあります。

もしこのケースに当てはまる場合は慎重に検討した上でドメインを変更するのも手段のひとつです。

無料のホームページを使っている

ホームページは無料で使えるものもあります。

アメブロ、FC2、はてなブログ、ライブドアブログ

無料ドメインは独自ドメインとは違い、デメリットがあります。それは提供しているサービスが終了すれば使えなくなることです。

「使えなくなったら1から作り直せば良い」と思う人もいるかもしれませんが、SEO評価もなくなりますし、なによりいままでホームページに来ていた人の信用がなくなります。

ホームページは積み上げていくものですが、無料ドメインの場合は積み上げたものが崩れ去るリスクと隣り合わせだということです。

そのため無料ドメインを使っている場合についてはドメインを変更してもいいケースだといえます。

社名や事業内容が大きく変わる

ホームページをリニューアルする際、会社の事業内容や社名を変えるという企業もあります。その中でも大きく事業転換をする、たとえば飲食業から建築業などになるなどの場合はドメイン変更しても良いといえます。

業界が違うとSEOの観点からも評価を残してもあまり意味がない場合があります。また社名は変更したら以前の社名で検索したら新しい社名が出てきたりするケースもあります。

以上の場合は、事業も心機一転すると同時にドメインも変更しても良いケースといえます。

ドメイン以外にもリニューアルのときに気をつけなければいけないことはたくさんあります。下記の記事でリニューアルの注意点を一通り解説しています。リニューアルを検討されている会社様はご参考ください。

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