不動産営業は何歳までできる？30代や40代の未経験でも転職できるかについても解説！

不動産営業に転職していたいという場合、年齢的な部分で気になっている方もいるのではないでしょうか？

営業職自体が体力が必要というイメージがあるため、年齢的な部分で不安になるのは仕方ありません。特に不動産業界に関わったことがなければ当然のことです。

そこで今回は、不動産営業は何歳までできるのかについて解説していきます。

上記について一つでもあてはまる人にとって参考になる内容となってます。

中西諒太

私自身不動産業界で５社以上勤めてきた経験があり、年齢が高い人が転職してきたり働いているのを見てきました。その経験から、何歳まで不動産営業ができるのかについて解説していきます。

不動産業界は他の業界とは違った独自のルールや待遇があります。そのため、転職活動をするときはより不動産事情に詳しいところから情報収集をしていくことが重要です。不動産業界の転職に成功したい場合は以下の記事が役立ちますのでぜひご参考くださいませ。
→不動産業界に強い転職エージェントおすすめ21選！選び方と成功のコツや注意点を徹底解説！

不動産営業で何歳まで働ける？

結論からいうと不動産営業で何歳まで働けるかはその人の能力や経験次第です。人によっては30代で営業をやめる場合もありますし、中には60歳を超えてから営業として働き始める人もいます。具体的に解説していきます。

不動産営業で成果が出せる年齢

不動産営業で成果が出やすいのが40代だと言われています。20代や30代で営業の仕事を始め、40代にスキルや経験、人脈がピークになりやすくなるのが理由の一つです。

もちろん人によっては50代、60代になっても成果が上がり続ける人もいます。成果を出せている場合、特に年齢というだけで営業ができなくなることは少ないです。

※私が過去に勤めていた会社でも年齢が高い営業マンがいましたが、経験や人脈を買われて他社から引き抜きをされていました。

不動産営業で働けなくなる理由

不動産営業で働けなくなるにはさまざまな理由があります。

• 体力的に厳しい
• 他の仕事をやりたくなった
• 営業の仕事自体にモチベーションを持てなくなった
• 営業成績が上がらなくなった

人によって理由はさまざまですが、年齢的な部分というよりはそれ以外のことが理由で働けなることが多いという方が多いです。

高齢になっても不動産を始める人もいる

人によって年齢は営業として働けない理由にはなりません。

高齢になっても宅建資格を取って不動産の仕事を始める人は少なくありません。

【平均年齢は４９.９歳】
宅地建物取引士（就業者）の平均年齢は 49.9 歳（49.8 歳）で、令和 2 年度末より 0.1歳上昇しました。平均年齢は、平成 6 年度末以降毎年上昇してきましたが、平成 17 年度末にその上昇が止まったものの、平成 18 年度末においては、再び上昇に転じました。
その後、平成 19 年度末以降は 3 年連続して下降しましたが、平成 22 年度末から令和3 年度末まで上昇傾向が続き、49.9 歳となっています。なお、男女別の平均年齢は、男性 50.8 歳（50.6 歳）、女性 47.4 歳（47.4 歳）となっています。

不動産適正取引推進機構より引用

上記の通り、宅建士として働いている人の平均年齢は49.9歳です。実際宅建試験でも中高年の方が若い人よりも多く、年齢が高くなっても不動産に関わる仕事をしようと思っている人が多い証拠です。

中には79歳で宅建資格を取り自分で起業してしまう人もいます。一時期高齢で宅建を取り起業した方が話題になりました。

79歳で宅地建物取引主任者（現・宅地建物取引士）の資格を取得し、女性最高齢の合格者として話題になった和田氏は、80歳で「世界一親切な不動産会社」を目指して孫の和田昌俊氏とともに同社を設立。今や、その年商は5億円を超えている。

　それだけでも驚きだが、和田氏は起業するまでの60年間、一度も社会に出たことのない専業主婦だったという過去の持ち主なのだ。その半生や宅建の勉強時代、年商5億円に至るまでの経緯を綴った著書『85歳、おばあちゃんでも年商5億円』（WAVE出版）も注目を集めている。

Business Jounalより引用

手段を選ばなければ年齢は問題にはならないことがわかります。

不動産営業で転職できるのは何歳まで？

不動産営業ができる年齢は人によって違いますが、不動産営業として会社に転職しやすい年齢は経験や資格の有無によって変わってきます。

30代の場合

30代でも求人によっては未経験でも募集している会社はたくさんあります。不動産転職は30代未経験でもOK！【転職のコツや注意点を徹底解説！】でも触れていますが、不動産は他の業界に比べると未経験でも転職しやすい業界です。

もちろん年齢が若ければさらに転職できる可能性は上がりますが30代なら大きなハンデにはなりません。いままでの経歴や自分の調査をアピールしていくなど対策していきましょう。

未経験の場合は売買営業よりは賃貸営業の方が転職しやすいです。私も最初は賃貸仲介営業から始めました。いずれキャリアアップを目指してる場合でも賃貸仲介から始めた方が仕事を覚えやすいです。

関連記事：未経験者必見！ルームアドバイザー（賃貸仲介）の志望動機の書き方を『元接客業フリーターの宅建士』が徹底解説【例文つき】

もし宅建を持っている場合はそこまで高い要望を求めない限りは30代で転職に苦労することはそこまでないでしょう。ただ、それはきちんと転職する対策を立てるという前提です。宅建を持っているという30代の転職についてはは以下の記事で解説してますのでご参考ください。
→宅建資格があれば”不動産業界未経験の30代”でも転職できます！仕事選びのコツと就職対策を解説！

40代の場合

40代の場合、完全未経験で宅建も持っていないと転職活動は難しいです。

過去に営業をやっていて成果を出していた場合や宅建を持っている場合は40代でも雇ってもらえる会社が見つかる可能性はありますが、そうでない場合は転職は簡単ではありません。

まだ宅建をもっていなく不動産業界が未経験の場合、宅建資格を取ってから転職活動をした方がやる気をアピールすることができます。

関連記事：宅建の勉強時間はどのくらいで合格できる？効率的な勉強方法も解説【テキストはいらない】

不動産営業で長く働くための方法

不動産営業で少しでも長く働くための具体的な方法について解説していきます。

管理職になる

営業部署の管理職になることができれば、現場でプレイヤーとして働くよりは体力が使う場面が少ないです。一般的な会社の場合、30代で係長、40代で課長、50代で部長というケースが多いです。

管理職でも現場で営業することもありますが、いままでよりは体力を使うことが少なくなり、部下のマネジメントに時間を使うことになります。

管理職ポジションの数や昇進のしやすさは会社によっても違うので、転職活動をする際は将来的なことを見据えて管理職の情報を把握しておくことをおすすめします。

宅建を取る

宅建士の就職や転職が実務未経験でも”超”有利な理由【活躍できる転職先と転職がうまくいくコツも解説！でも触れていますが、宅建があればある程度年齢が上がっても就職できるチャンスはあります。

それくらい不動産業界では宅建士の数が足りていないという現状もあります。また、宅建資格があれば営業以外の仕事もできますし、不動産業界以外にも活躍の場があります。

持っていてまずそんはないので、不動産営業で長く働きたい場合は取っておきましょう。

独立する

不動産営業の経験がある程度長い人は、独立するケースが多いです。独立すれば自分のペースで仕事をすることができますし、従業員を雇って自分はときどき営業するだけということも可能になります。

とはいえいきなり独立というのも抵抗がある人が大半なので、そういった場合は不動産エージェントの副業から始め、フリーランスとしてやるという方法も有効です。

関連記事：【高年収！？】フリーランスの不動産営業とは？現役宅建士が解説

自分に合った会社で働く

不動産業界は会社によって独自のルールや待遇があります。そのため、いくら給料が良くても自分にとって合わない会社を選んでしまったら長く楽しく働くのが難しいです。自分により合った会社を選ぶことが不動産業界での転職を成功させるためには重要です。

関連記事：不動産業界に強い転職エージェントおすすめ21選！選び方と成功のコツや注意点を徹底解説！

不動産営業はキャリアプランを決めるのがおすすめ

人生100年と言われている中、一つの仕事をずっと続けること自体が珍しくなってくるでしょう。不動産営業といってもさまざまな種類があるので、自分がどういった営業をしたいか考えていくことが重要です。

年齢は転職する際にひとつの判断基準にされることになるわけですが、年齢が上だからといって不利になるわけではありません。

転職ではいままでの経験がどのように役立ち、今後どのようにキャリアアップしていくかを考えることが仕事にもつながっていきます。

キャリアプランを考えながら転職活動していきましょう。

不動産営業が何歳まで働けるかについての質問　

不動産営業の10年後は仕事があるのかが心配

10年後くらいは心配ないといってもいいでしょう。不動産テックというように、不動産業界でもデジタル化が進んでいます。ただ、いまだにFAXや電話が営業の中心で、業界の体質上、10年後も営業の仕事の仕方はそこまで変わらないでしょう。

もし変わる部分があるとすると契約書類の作成など書類関係で、人と接する部分は変わらず残り続ける可能性が高いです。

→【現役宅建士執筆】宅建士の仕事がない！？将来性はどうなるのか解説